【解説】本書は、「次は何か」という名称で一般に流布しているトロツキーのファシズム論のパンフレットである（原題は「ドイツ革命とスターリン官僚制」）。このパンフレットでトロツキーは、ドイツで台頭しつつあったファシズムの危険性その本質を明らかにし、コミンテルンとドイツ共産党の政策上の誤りを詳細に暴露している。これは、１９３０年末に書かれた「コミンテルンの転換とドイツの情勢」以来、トロツキーが精力的に論じてきたファシズム論、コミンテルンの政策（社会ファシズム論）批判、反ファシズム統一戦線論を集大成したものである。

　当時、ドイツは、第１次世界大戦による国土荒廃と経済の崩壊、戦後の巨額な賠償の重み、によって、断続的な経済的危機の状況にあった。インフレが昂進し、大量の失業者があふれ、多くの小ブルジョアジーが没落し、大資本家もワイマール共和制の中途半端な体制に不満を募らせていた。また、巨額の戦時賠償や略奪的ベルサイユ条約は、ドイツ国民の中に強烈な復讐心と国家主義的意識を蔓延させた。

　経済状況が比較的安定的であった１９２８年の総選挙で、社会民主党が大勝し、ヘルマン・ミュラーを首相とする社会民主党中心の連合政府が成立したが（いわゆる「大連合」）、この政府は、こうした問題のどれ一つに対しても有効な解決を与えることができず、誰も満足させることはできなかった。１９２９年の世界恐慌は、ミュラー政権をいっそう危機に陥れ、結局、政府は右派の攻勢のもと退陣を余儀なくされた。ミュラーに代わって首相に任命されたカトリック中央党のブリューニングは、国会（ライヒシュターク）の中では少数派であったが、ヒンデンブルク大統領の大統領特別権限（ワイマール憲法第４８条）にもとづく「大統領緊急令」を乱発し、繰り返し国会を解散することによって統治しようとした。この政権は明らかに衰退的ボナパルティズムの特徴を帯びており、その後に続くパーペン、シュライヒャーの政府の原型となるものであった。

　そうした中で実施された１９３０年９月の総選挙は、共産党の躍進とともにナチス党の驚異的な大躍進をもたらした。社会民主党は得票をかなり減らした。左右の急速な成長に恐れをなした社会民主党は、ブリューニング政府とヒンデンブルク大統領を「より小さな悪」とする、いわゆる「寛容」政策をとりはじめ、ブリューニングの緊急令を事実上是認する態度をとった。さらに社会民主党は、ブルジョア政府への妥協政策をますます強め、１９３１年９月には、党内の左派をまとめて除名するという強硬手段に出た。このとき除名されたのが、マックス・ザイデヴィッツとクルト・ローゼンフェルトであり、この両名および共産党反対派（ブランドラー派）の一部が結びついて、社会主義労働者政党（ＳＡＰ）が結成された。

　社会民主党はその一方で、共産党ではなくブルジョア・リベラル派と手を結んでファシズムと対抗しようとした。こうした志向から生まれたのが、１９３１年１２月に結成された「ファシズムに対する抵抗のための鉄の戦線」である。この「鉄の戦線」は、社会民主党指導部にとっては単なるアリバイ作りでしかなかったが、下部党員にとっては真剣にファシズムと闘うための機関であると認識された。「鉄の戦線」に結集した下部党員たちは、街頭でファシズムと衝突し、時には武装抵抗にまで至った。

　こうした状況を利用して、反ファシズム統一戦線のイニシアチブをとるべきであったドイツ共産党は、コミンテルンの指導部のもと、社会ファシズム論に固執しつづけた。とくに、悲惨な結果をもたらしたのは、テールマン指導部が、１９３１年７月に、当時社会民主党の牙城であったプロイセン政府に反対するナチス党の「人民投票」に参加する立場に転換したことであった。これは、社会民主主義と闘うためにファシストと統一戦線を組んだことを意味しており、共産党の権威を失墜させるとともに、ナチス党の政治的影響力を強化することになった。

　こうして、社会民主党の右翼日和見主義的な「寛容」政策と共産党の極左的な「社会ファシズム」政策とが相互に補い合って、ナチスの台頭をますます促進する結果をもたらした。トロツキーのこのパンフレットは、こうした状況の中で書かれたものである。

　トロツキーはこの小冊子の 序文の中で、ファシズムについて次のように述べている。